齊藤誠 (経済学者)

齊藤 誠(さいとう まこと、1960年昭和35年)7月24日 - )は、日本経済学者。専門は、マクロ経済学金融経済学財政学・金融論。名古屋大学大学院経済学研究科教授。Ph.D.マサチューセッツ工科大学1992年)。愛知県出身。

齊藤 誠
生誕 (1960-07-24) 1960年7月24日(63歳)
愛知県名古屋市
国籍日本の旗 日本
研究機関ブリティッシュコロンビア大学
京都大学経済学部
大阪大学大学院経済学研究科
一橋大学大学院経済学研究科
名古屋大学大学院経済学研究科
研究分野マクロ経済学
金融経済学
財政学
金融論
母校京都大学経済学部
マサチューセッツ工科大学
博士課程
指導教員
John C. Heaton
オリヴィエ・ブランチャード
影響を
受けた人物
西村周三
受賞紫綬褒章
日本経済学会・石川賞
石橋湛山賞
日経・経済図書文化賞
エコノミスト賞、他
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人物

京都大学時代の指導教官は西村周三[1]

実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、日本経済学会・石川賞を2007年に受賞した。

一橋大学での講義は主に「マクロ経済学」「金融ファイナンス」「金融経済論」などを担当する。講義やゼミナールでの指導は厳しいことでも知られる[誰によって?]

略歴

受賞

  • 2001年 第44回日経・経済図書文化賞 『金融技術の考え方・使い方:リスクと流動性の経済学』
  • 2002年 第3回NIRA大来政策研究賞 『社会福祉と家族の経済学』
  • 2005年 平成16年度不動産学会学会著作賞(学術部門) 『不動産市場の経済分析:情報・税制・都市計画と地価』
  • 2007年 第2回日本経済学会・石川賞(日本経済学会)
  • 2008年 第48回エコノミスト賞(毎日新聞社) 『資産価格とマクロ経済』
  • 2011年 第17回財団賞(全国銀行学術振興財団)
  • 2012年 第33回石橋湛山賞(石橋湛山記念財団) 『原発危機の経済学:社会科学者として考えたこと』
  • 2014年 紫綬褒章[5]

主張

日本の低生産性企業は低金利で延命させるべきではなく、金利を上げて淘汰すべきであると主張している[6]

日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在(2013年)の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落(デフレーション)も緩やかに安定しているとみている[7]。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要である」と述べている[7]

日本のデフレーションについて「デフレは続いているが、年率1.1%程度の軽微なものだ」と述べている[8]。また、日本のデフレの原因について「資源価格の上昇と競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている[7]

日本銀行の巨額の日本国債買い入れによる量的金融緩和政策(量的・質的緩和政策)は「市中に資金が回らないため実体経済にはあまり影響がなく、物価が上がるとはなかなか思えない」と指摘している[7]。巨額の債務を抱えた日本経済の実態を反映し、長期金利が反転急上昇するリスクに対して「金利が連続的に上昇するのは問題ないが、(一気に)0.5パーセントなど非連続に上昇すれば本当に大変だ」と警戒した[7]

著作

単著

共著

他にも著書多数。

出典

参考文献

  • 齊藤誠. “履歴書”. 2013年1月29日閲覧。

外部リンク