日本の重力式ダム一覧

本一覧では重力式コンクリートダムおよびその亜型である中空重力式コンクリートダムについて掲載する（重力式アーチダムについては日本のアーチダム一覧#重力式アーチダムを参照）。ダムの基準は1964年施行の河川法及び1976年施行の河川管理施設等構造令に基づき高さ15.0メートル以上のものとする。砂防法に基づき建設される砂防堰堤は、河川法上のダムとは見なされないので対象からは除外する。高さ15メートル以下の堰についても「ダム」という名称が付いていても掲載対象外とする。

一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては財団法人日本ダム協会『ダム便覧』および建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター編『日本の多目的ダム』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。工事中のダムは薄緑色で記す。
※スマートフォンなどモバイルで閲覧する場合は横向きでの閲覧を推奨する。

所在

ダムが所在する都道府県。北海道については総合振興局・振興局を掲載するが順番については 北海道庁ホームページ の記載順に準拠する。

水系

ダムが建設されている河川が属する水系。

河川

ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。

高さ

ダムの高さ。単位はメートル。

総貯水容量

ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。

事業者

ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局と内閣府沖縄総合事務局が管理・施工するダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省、農業水産部：農林水産省）で記す。基本出典は『ダム便覧』によるが、一部については国土交通省資料 『全国のダム堆砂状況について（平成24年度末現在）』 を出典とする。

完成年

ダムの完成年。工事中ダムについては『ダム便覧』または ダム工事総括管理技術者会『建設中のダム』 を出典とする。

備考

特記することを記す。

再開発

ダム再開発事業中のダム。直下流にダムを建設しない再開発事業については再開発完了後の諸元を記載する。

水特法指定

1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。

水特法9条等指定

水源地域対策特別措置法指定ダムのうち、水没戸数150戸以上または水没農地面積150ヘクタール以上と水没補償対象が大規模だったダム。同法9条により補償が厚く実施される。

事業再検証

民主党鳩山由紀夫内閣の国土交通大臣・前原誠司によって2009年12月に事業継続の再検証を求められ、検証作業が行われている未完成のダム事業。桃色欄で表示する。

文化財指定・登録

「重要文化財」は文化財保護法第27条に基づき日本国文部科学大臣が指定した重要文化財（「国の重要文化財」）を指し、「登録有形文化財」は同法第57条に基づき日本国文部科学大臣が文化財登録原簿に登録した登録有形文化財を指す。

中部地方はダムの数が多いので、可読性の観点から北陸（新潟県・富山県・石川県・福井県）、甲信（山梨県・長野県）、東海（岐阜県・静岡県・愛知県）に分割して掲載する。