ヨーク (小売業)

日本のスーパーマーケット

ヨークは、セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂関東南部に展開する日本スーパーマーケット。店舗屋号は、ヨークマートヨークフーズヨークプライスコンフォートマーケットがある。

株式会社ヨーク
York.Co.,Ltd.
本社が入っていた二番町ガーデンビル
本社が入っていた二番町ガーデンビル
種類株式会社
本社所在地日本の旗 日本
102-0084
東京都千代田区二番町8-8
二番町ガーデン
北緯35度41分8秒 東経139度44分3秒 / 北緯35.68556度 東経139.73417度 / 35.68556; 139.73417 東経139度44分3秒 / 北緯35.68556度 東経139.73417度 / 35.68556; 139.73417
設立1975年12月
業種小売業
法人番号8010001088324 ウィキデータを編集
事業内容食料品中心のスーパーマーケットチェーン
代表者代表取締役社長 河田靖彦
資本金30億円
売上高1889億6100万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
営業利益14億7300万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
経常利益15億2100万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
純利益▲2億8800万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
純資産489億7300万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
総資産727億1700万円
(2022年02月28日時点)[広報 1]
従業員数7198人(2020年度)
主要株主株式会社セブン&アイ・ホールディングス 100%
特記事項:2023年9月1日、株式会社イトーヨーカ堂に合併し解散[広報 2]
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また、株式会社ヨークは、2020年6月1日から2023年8月31日までこれを展開していた企業であり、セブン&アイ・ホールディングスの完全子会社であった。

同社の事業再編によって株式会社イトーヨーカ堂と合併して消滅した[広報 2]。店舗の運営は存続会社であるイトーヨーカ堂が継続しており、各屋号は当面変更されない[1]

概要

ヨークフーズ三ノ輪店

1975年12月に株式会社イトーヨーカ堂が首都圏をテリトリーとする食品専門のスーパーマーケットを運営する子会社として、株式会社ヨークマートを設立した[広報 3]

1976年7月に1号店の勝田台店開店を皮切りに関東南部を中心に展開をしていった。

セブン&アイグループの事業再編

2020年6月、セブン&アイホールディングスは首都圏の食品スーパーマーケット事業をヨークマートに集約する事業再編を実施する[2]

食品スーパーマーケット事業としてヨークマートの他に、イトーヨーカ堂本体で2010年代以降展開している「イトーヨーカドー食品館」、同じくイトーヨーカ堂直営のディスカウント型スーパーマーケット「ザ・プライス」、2019年に新規業態の実験店としてオープンした「コンフォートマーケット」がグループ内に存在していた。今回の事業再編ではこれら全てをヨークマートから社名変更したヨークに事業譲渡し[注釈 1]、将来的に「ザ・プライス」を除く店舗のブランド名を「ヨークフーズ」に統一、「ザ・プライス」は「ヨークプライス」に変更する予定である[2]

さらに2023年6月16日には、同年9月1日をもって、法人を合併(存続会社はイトーヨーカ堂)させることを発表した[1][3][4]。これはスーパーマーケット事業の低迷から、仕入れや商品開発を一体化することによるコスト削減を図り、向こう3年間のうちに黒字化を目指すとしたためである。現在のヨークが展開する各屋号は当面継続して使用する[3]

ロゴ

イトーヨーカ堂(以下「IY」)と同じく、ロゴマークであるが、配色はヨークベニマルと同じく赤と緑になっており、ヨークベニマルと色の配置が逆になっている(ヨークベニマルは上が緑・下が赤なのに対し、ヨークマートは上が赤・下が緑)。セブン&アイ・ホールディングス(以下「7&iHD」)発足後は7&iHDのロゴに変更されたが、店舗では鳩のマークも引き続き使われている。

2020年から展開する「ヨークフーズ」および「ザ・プライス」から転換された「ヨークプライス」では、セブン&アイ・ホールディングスのコーポレートカラーである赤・オレンジ・緑に白い鳩のマークが使用されている[5]

沿革

ヨークマート(現:ヨークフーズ)勝田台店(第1号店)

株式会社ヨークマート

株式会社ヨーク

イトーヨーカドーのストアブランドとして

  • 2023年(令和5年)9月1日 - イトーヨーカ堂と経営統合[11][13]。イトーヨーカ堂を存続会社、ヨークを消滅会社とする吸収合併が行われた。店名は変わらずにイトーヨーカドーが展開するストアブランドとなった[広報 2][14][広報 14]

POSシステム

POSシステムは、NEC製を使用。[要出典]

電子マネー

セブン&アイ・ホールディングスの電子マネーであるnanacoは、2012年3月19日より全店で利用できるようになった[広報 9]レジやサービスカウンターにてチャージが可能。[要出典]

店舗一覧

関東地方南部を中心に「ヨークマート」等の店舗を展開している(2023年9月時点で103店 - 東京都 23、神奈川県 30、千葉県 27、埼玉県 23)。同じセブン&アイ系列のスーパーマーケットにヨークベニマルがあり、こちらは関東地方では茨城県栃木県にのみ出店していて、棲み分けがされている。しかし、茨城県に関しては、2005年の「ヨークベニマル赤塚店」の開店から、2009年の「新取手店」の閉店までの約4年間はエリアが重複していた。[要出典]

ヨークマート南桜井店(閉店済み)

現在の店舗

閉店した店舗一覧

  • ×は現在建物が解体された店舗。

茨城県

群馬県

埼玉県

  • 南元宿店(さいたま市桜区南元宿2-8-1、1981年9月開店 - 2023年11月19日閉店[18]
    同年11月22日にヨークフーズ中浦和店開業に伴い閉店。跡地にスギドラッグ南元宿店が2024年3月20日に開店[19]

東京都

千葉県

神奈川県

  • 戸塚原宿店(横浜市戸塚区深谷町234-1 1982年9月開店[広報 31] - 2015年3月22日閉店[広報 31]
    同年3月25日に戸塚深谷町店開業に伴い、閉店[広報 31]
    跡地は建物をそのままサンドラッグ戸塚原宿店として流用開店した後、1階部分をサンドラッグ戸塚原宿店、後の2021(令和3年)4月28日、2階部分を改装しダイソー横浜戸塚原宿店として開店した[独自研究?][24]トイレ部分はヨークマート戸塚原宿店時代と同様に2階部分で共用である。2023(令和5年)10月15日現在、この形態で両店が営業している。環状4号沿いの同じ深谷町内の髙田工業株式会社戸塚工場跡地に開店したロイヤルホームセンター戸塚深谷店に隣接する形で、ヨークマート戸塚深谷店として開店するのに先駆けて、ヨークマート戸塚原宿店としての営業を終了するとのアナウンスが商圏とみなされていた戸塚区周辺の近隣住民にもあった。[独自研究?]

脚注

注釈

出典

広報資料・プレスリリースなど一次資料

外部リンク

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